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実践ノウハウ・調査結果
技術者向け
発信元:技術部会
書いた人:技術部会

『Androidアプリのセキュア設計・セキュアコーディングガイド』【2017年2月1日版】英語版を公開しました。

2017年4月7日
2022年4月29日

2017年4月7日

 

『Androidアプリのセキュア設計・セキュアコーディングガイド』【2017年2月1日版】英語版を公開しました。

・『Android アプリのセキュア設計・セキュアコーディングガイド』【2017年2月1日版】英語版  
・「サンプルコード一式」 【2017年2月1日版】英語版 

 


報道関係各位

 

JSSEC、『Androidアプリのセキュア設計・セキュアコーディングガイド2017年2月1日版』英語版を公開

 

一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会

一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC:会長 安田浩)の技術部会 アプリケーションWG 「セキュアコーディンググループ」(以下 本グループ:リーダー 松並勝)は、2012年6月に公開した『Androidアプリのセキュア設計・セキュアコーディングガイド 英語版』(以下 本ガイド)の改訂版となる2017年2月1日版を本日より公開しました。

 

■2017年2月1日版の改訂内容

 

本ガイドでは主に以下を更新しました。

改訂内容
(Andorid 7.0対応)
・Network Security Configurationについて
・外部ストレージの特定ディレクトリへのアクセスの仕様変更について
(過去バージョンのAndroid対応)
・Sticky Broadcastに関する情報追記
・MODE_WORLD_* に関する情報追記
・intent-filterの使い方等、JSSECに頂いたご質問への回答を記事への反映
・過去のAndroid2.0系3.0系に関する記事の整理

 

近年は、パーソナルコンピューターやサーバーだけでなく、Androidアプリケーションにおいても、セキュリティを考慮した安全な設計・実装を行うため、HTTPS通信や暗号技術の利用が求められています。しかし、HTTPS通信や暗号技術を利用しても、Androidアプリケーションの設計・実装の誤りや、利用技術のセキュリティ脆弱性のため、対策が不十分となってしまう場合もあります。

こうした背景を踏まえ、今回は、HTTPS通信の実装における注意点や、暗号技術の脆弱性対策に有効と考えられる内容を追加いたしました。

 

■本ガイド概要

 

本ガイドはAndroidアプリケーションのセキュリティを考慮した設計・開発のノウハウを集めた文書です。アプリケーション開発現場で「使う」ことを想定した文書構成が特徴です。各テーマの文書は、忙しい開発者向けにお手本となるサンプルコードを紹介したサンプルコードセクション、サンプルコードの背景にあるセキュリティ観点の留意事項をまとめたルールブックセクション、さらにセキュリティの理解を深めるための話題をまとめたアドバンストセクションで構成されています。

 

【特徴】

  • 開発者視点で構成された「使える」ガイド文書
  • コピーペーストして使える安全なサンプルコード付き!「Apache License 2」で商用利用可
  • タイムリーなノウハウ共有が前提、継続的な内容拡充・改善

 

『Android アプリのセキュア設計・セキュアコーディングガイド2017年2月1日版』英語版

  • ガイド文書
  • サンプルコード一式

以上

 


 

【日本スマートフォンセキュリティ協会について】
2011年5月 設立され、2012年4月に法人化された日本スマートフォンセキュリティ協会は、個人への普及が目覚しくビジネス分野においても今後、普及・利用が拡大されることが期待されるスマートフォンやタブレット型端末の様々なセキュリティ上の課題を解決し、普及促進を目指しています。特にビジネス分野での活用においては、様々な課題を解決するための取り組みを行っており、スマートフォンの総合的なセキュリティ対策を啓発することで、日本から発信するスマートフォンの普及促進を目指してまいります。

 

【お客様からのお問い合わせ先】
日本スマートフォンセキュリティ協会 事務局
Tel: 03-6757-0159  E-mail:

 

【報道機関からのお問い合わせ先】
日本スマートフォンセキュリティ協会 事務局
Tel: 03-6757-0159  E-mail:

 

*「日本スマートフォンセキュリティ協会」、「日本スマートフォンセキュリティフォーラム」、「JSSEC」は、日本スマートフォンセキュリティ協会の商標です。
*その他、記載されている製品名、社名は各社の商標または登録商標です。

 


 

本ガイドに関する過去のニュースはこちら:

 

旧バージョンのガイドのダウンロードはこちら:

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